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<本田圭佑>今こそ日本サッカーの救世主に!Jリーグの危機に待望論「資金に余裕があるならスポンサーに」 

1: 2020/08/01(土) 12:59:19.70 _USER9
元日本代表MF本田圭佑(34=ボタフォゴ)がJリーグの救世主になる? 

新型コロナウイルスの影響でJリーグは各クラブとも大幅な減収が確実な状況だ。今後の感染拡大によっては経営危機に直面するクラブも続出しそうで、リーグ全体が深刻な運営を強いられる。そんな大ピンチの中で、ヤリ手の実業家として活動の幅を広げる本田に対し、日本サッカー界で待望論が高まっている。

 新型コロナウイルス禍で世界中のクラブが経営的に大打撃を受けているが、Jリーグも例外ではない。J屈指の人気クラブである浦和でも10億円前後の赤字、FC東京も7億~8億円程度の赤字を見込んでおり、その他の小規模クラブやJ2、J3では経営危機に陥るクラブも出てきそうだ。

 Jリーグの鈴木徳昭クラブ経営本部長は現時点での見通しについて「入場料収入は土日の試合が水曜に回ることによって、すでに30%くらいは落ちる目安」と指摘。クラブ収益の大半を占めるスポンサー収入も「コロナ禍の状況で、スポンサーさんの実情で試合数など(を考慮して)減額を考えざるを得ない」と減収は必至だ。

 まさに未曽有の危機に直面するが、救世主として期待が高まっているのは意外な人物だった。J1クラブ関係者は「本田はIT方面の投資にも積極的で事業も順調なようだし、資金に余裕があるならスポンサーにでもなって助けてほしい」と、元日本代表エースの支援を待望する声が湧き上がっているのだ。

 本田は現役選手でありながらも経営者として多角的な事業を展開。起業したばかりの有望な会社に資金を投じる投資家としても活動する。すでに50社以上に投資し、中には時価総額が数百倍に膨れ上がった企業もあるなど投資家として存在感を増してきた。自身が経営する会社でも画期的なオンラインスクール事業を立ち上げ、コロナ禍でも収益が見込める事業に注力し、ビジネスの世界でも着実に成功への階段を上っている。

 そこで事業が堅調な本田に、危機的状況にあるJリーグやJクラブのスポンサーとなって支援してほしいというわけだ。

 現役選手がJリーグのスポンサーになる例としては、2000年に日本代表MF中田英寿が当時J2降格で資金難に陥った古巣の湘南へのスポンサードを決意し、自身の公式ホームページ「nakata.net」名義で推定5000万円の広告を掲出。本田が投資基準とする社会的意義はもちろん、新型コロナ禍に悩むJリーグの救済に乗り出せば、注目度も高まり大きな広告効果も見込めるだけに、本田側にもメリットがある。

 サッカー界では選手と実業家という“二足のわらじ”に批判的な意見もある中、本田社長が新型コロナ対策に苦悩するJリーグの切り札となるか。

8/1(土) 11:30 東スポ
https://news.yahoo.co.jp/articles/a44f2312f9c149cc1063377976fd41a6f7518dd4

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【サッカー】<Jリーグ>経営情報開示で23クラブ赤字発覚も「破産」が出ないワケ「赤字=経営がうまくいっていないというわけではない」 [Egg★]
https://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1596166284/

【サッカー】<Jリーグ>2019年度クラブ経営情報の開示!営業収益は55クラブ合計で前年比68億円増の1325億円を計上! [Egg★]
https://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1596121442/

<Jリーグ>“尻”スポンサーが解禁!パンツ後部の左右いずれか1か所 

1: 2020/06/23(火) 21:25:36.97
Jリーグは23日、新型コロナウイルスの影響を受けてJリーグ規約規程を一部変更した。ユニフォーム要項ではショーツ後面への広告掲出が新たに認可。広告の大きさは80平方cm以下で、中央線をまたがない左右いずれか1か所としている。

 Jリーグが定めるユニフォーム要項ではこれまで、シャツの①前面の番号上部または下部1か所、②前面の鎖骨部分左右2か所、③背面の番号上部または下部1か所、④裾1か所、⑤左袖1か所と、ショーツの前面左側の1か所に広告掲載を認めていた。これに今回、一部の海外リーグなどで採用されている「ショーツ後面」が加わった。

 新たなユニフォームスポンサーの認可は2018年に鎖骨スポンサーが認められて以来2年ぶり。Jリーグの担当者は理事会後の会見で「例年Jリーグは収入を上げていくために見直しをしている中、すでに鎖骨スポンサーを複数のクラブが活用しているが、その一環で決議された」と説明した。

6/23(火) 19:06 ゲキサカ
https://news.yahoo.co.jp/articles/ea63fa0690c5e632f046c61d06156112d84eccab

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Jリーガーが1時間半も走って「スポンサー訪問」するわけ 

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<Jリーグ>スポンサー、親会社のクラブ支援 広告宣伝費認められ税制上の負担減に!プロ野球では以前から優遇 

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1: 2020/05/19(火) 21:53:22.02
Jリーグは19日、理事会後にウェブでの記者会見を開いた。会見ではJリーグが国税庁に対して11日に行った照会とその回答について、
村井満チェアマンと木村正明専務理事が報告した。内容は「Jリーグ会員クラブに対して支出した広告宣伝費等の税務上の取り扱いについて」。

スポンサーや親会社によるクラブ支援が広告宣伝費として認められることが確認され、企業によるクラブ支援の税制上の負担が減ることになった。

 スポンサー企業については、新型コロナウイルスの影響で仮にJリーグが今季一定の試合数をこなすことができなくなった場合、
クラブ支援のために企業が広告費減額の辞退をしても寄付扱いではなく全額損金算入される。

村井チェアマンは「今まではどちからというと担当されている税理士さんで解釈が分かれるようなことがあったが
、改めて今回全てのスポンサーに共通の解釈が通達されたという理解をしている」と説明した。

また、親会社によるクラブへの追加の損失補填(ほてん)も全額損金算入される。プロ野球では以前から優遇されていたが、Jリーグでは今回の回答で確認された。
村井チェアマンは「解釈が分かれていたものが統一化され、Jリーグを支えるスポンサーにとってはとても大きな判断が示されたということで大変ありがたく思っています」と話した。

5/19(火) 21:43配信
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200519-00000192-spnannex-socc

「サッカー」を失ったJリーグのクラブが、スポンサー企業のためにできること 

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20億円赤字のJ1鳥栖 トーレスと“同時獲得”スポンサー3社が撤退 

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1: 2020/04/26(日) 19:16:24.38
サッカーJ1のサガン鳥栖を運営するサガン・ドリームスは26日、オンラインで定時株主総会を開き、
当期純損益が20億1486万9千円の赤字となる第16期(2019年2月~20年1月)決算を承認した。赤字は2期連続で12年にJ1に昇格して以降では最多額。

売上高合計は過去最高だった前期の42億5781万6千円を大きく下回る25億6160万4千円。
昨夏に引退した元スペイン代表FWフェルナンドトーレス選手の獲得に合わせて契約したスポンサー3社が撤退するなどして、
広告収入が前期の22億9601万5千円から8億1052万9千円に減ったのが響いた。

クラブライセンス不交付となる債務超過は第三者割当増資を行って回避。第17期(20年2月~21年1月)は人件費をほぼ半減の約11億7千万円にして黒字化を目指すが、
新型コロナウイルス感染拡大の影響で公式戦が中断するなど収入が滞っている。
竹原稔社長は「他のクラブよりも(資金ショートに陥る時期は)早いとは思う。いかなる手段を取ってでも存続に向けて全力で努力する」と語った。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200426-00010010-nishispo-socc
4/26(日) 19:03配信

Jリーグ大規模再延期も…両スポンサーから温かい声!「全面的に協力する」「Jリーグを支える」 

1: 2020/03/12(木) 18:22:26.11
日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)は12日、3月中に予定されていた全公式戦の開催中止を正式に決議した。終了後、村井満チェアマンが記者会見を行い、「予断を許さない状況が続いているが、関係者と連携して準備を進めて参りたい」と語った。

 新たに延期が決まったのはJ1リーグ第5~6節(計18試合)、J2リーグ第5~7節(計33試合)、J3リーグ第3~4節(計18試合)の合計69試合。2月25日の定例理事会でも、同日から今月15日までの全公式戦延期を決議しており、合わせて163試合の開催が持ち越しとなった。

 現状の再開日は4月3日のJ1第6節。それでも村井チェアマンは「再開はリーグだけで決められるものではなく、臨床のデータを見ながら、専門家の助言をいただきながら進めていく。一方で観戦者を守るという観点でも、ファン・サポーターと協力しながら運営していく点が多々ある」と述べ、再開にあたってはファン・サポーターの協力が欠かせないことを強調した。

 また延期続きで「フィジカル、メンタルを維持するのが大変な状況が続いている」選手たちのケアにも取り組んでいる。12日中にもチェアマンが語りかける形で「再開しても過密日程が続くことが予想されるが、どうか身体を作っておいてください。また家族とともにコロナと向き合ってください」といったビデオメッセージを発信する予定だという。

 なお、現状予定する4月3日再開の場合は「大きな日程の変更はない」と村井チェアマン。また「ギリギリのタイムリミットとは考えていない。大会方式の変更なく、日程変更で4月中旬までは行ける余裕を残している」と述べ、さらなる延期があったとしても大会自体の開催が揺らぐ事態には至らなそうだ。

 さらにスポンサーからの温かい声も寄せられた。明治安田生命保険からは「露出が変わったり、試合日程が変わったり、無観客があったり、試合日数が変わったり、いろんなことが考えられるが全面的に変わりなく協力する」とサポートを約束。

またルヴァン杯スポンサーのヤマザキビスケット社からも「どういう局面になってもJリーグを支える」との旨を伝えられたという。

 そうした声も受けながら、延期続きで資金が滞っているクラブの支援も明るい見通しだ。「現時点で危機的な状況はない。前倒しして配分金を与えられるような制度の整備も進めている」。そう強調した村井チェアマンは「日程を変えずに進めていく予定だが、ありがたい声をいただいている。クラブが苦しくてもリーグ全体で支えていく」と力を込めた。

3/12(木) 18:04配信 ゲキサカ
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200312-43478932-gekisaka-socc

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J1鳥栖、スポンサー「DHC」撤退危機…今季初戦まで半月もユニホーム決まらない“異常事態” 

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1: 砂漠のマスカレード ★ 2020/02/01(土) 07:37:19.66 ID:6nqEW9yl9
J1鳥栖のユニホーム胸スポンサー「DHC」が撤退する方向であることが31日、分かった。同社は2008年から鳥栖のユニホームスポンサーを務めていた。
2020年度の公式戦初戦となるルヴァン杯開幕まで約半月に迫っている時点で、ユニホームが発表できない異常事態となっている。

関係者によると、昨季もユニホームの背中スポンサーなしで戦った鳥栖が、さらに胸スポンサーまで失う危機に陥っている。

例年、各クラブは1月中旬まで行われる新体制発表で新ユニホームをお披露目するが、鳥栖は今季初の公式戦、2月16日のルヴァン杯初戦を約半月後に控えてもまだユニホームが決まっていない。
ユニホームスポンサーは昨季「DHC」「佐賀新聞」「ブリヂストン」が務めた。新たなスポンサー探しも難航している。

チームは2年連続で繰り広げた残留争いからの決別を誓って連日、沖縄で厳しいキャンプに取り組み汗を流している。このままでは寂しい“戦闘服”でシーズン突入となる。

昨シーズン前にもゲーム会社「Cygames」がスポンサーから撤退しており、この状態が続けば経営面にも影響が出かねない。
選手、チームスタッフの努力に応え、サポーターが安心して声援を送るためにも、クラブ側の善後策が問われる。

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20200201-00000002-spnannex-socc
2/1(土) 5:05配信スポニチアネックス

高校サッカーに訪れたビジネスの波 スポンサー入りユニフォームの是非を考える  

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1: ぜかきゆ ★ 2019/12/25(水) 21:34:17.49 ID:xTYti9jG9
REAL SPORTS 12/25(水) 11:30配信
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191225-00010001-realspo-socc

今、高校サッカー界にあるトレンドが表れ始めている。それは、Jリーグクラブのアカデミーだけでなく、いくつかの高体連チームのユニフォームにもスポンサーがついていることだ。「スポーツの産業化」が叫ばれる中、プロスポーツだけでなく学生スポーツにもビジネスの波が訪れるようになっている。

なぜ高体連のユニフォームにスポンサーが入るようになったのか? そのメリットや課題とは何なのか? あらためて、高校サッカー、学生スポーツのあるべき姿を考えたい。


(本記事は、6月4日に『REAL SPORTS』で掲載された記事を掲載しています)
冬の選手権ではスポンサー入りユニフォーム着用が認められていない

プロスポーツだけでなく、学生スポーツもビジネス化が進んでいる。春と夏に行われる高校野球の甲子園大会や年末年始の全国高校サッカー選手権大会、箱根駅伝などはメディアへの露出も多く、多くの観客を集めるため、最近ではさまざまな企業が関わる一大イベントとなっている。

サッカーの2種(高校生年代)カテゴリーでは、そんなビジネス化の波が新たな局面を迎えつつある。高校サッカー部のユニフォームに、企業のロゴが掲出されるケースが増えているのだ。青森山田や東福岡、前橋育英、尚志、京都橘、國學院久我山、米子北、市立船橋など、主に強豪校に限られた話ではあるが、ユニフォームの胸部分や背中、パンツなどに企業のロゴが掲出される様はJリーグクラブを彷彿させる。

こういったケースがまだあまり一般的に知られていないのは、メディアへの露出が少ない高円宮杯 JFA U-18サッカープレミアリーグやプリンスリーグなどに限定されているからだ。全国高等学校体育連盟(高体連)の管轄である冬の選手権では企業ロゴの掲出は一切、認められていないため、学校名が記載されたおなじみのユニフォームが使用されている。

ユニフォームにスポンサーを入れる流れは今後さらに加速すると考えられるが、スポンサー企業側と学校側、それぞれどのようなメリットとデメリットが考えられるだろうか。



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