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レアル・マドリーが11日、バルセロナの審判贈収賄疑惑“ネグレイラ事件”について、ついに動きを見せた。

バルセロナは2001年から2018年まで、当時の審判技術委員会(CTA、スペインフットボールの審判統括組織でラ・リーガの試合担当なども決定)副会長エンリケス・ネグレイラ氏とその息子保有のDASNIL95社とNilsad SCP社に対して、審判のレフェリング分析を名目に約700万ユーロ(約11億円)を支払っていたことで贈収賄疑惑にかけられている。

そしてスペイン検察当局は10日、バルセロナが「審判の判定において恩恵を受ける」ために金銭を支払い続けていたと結論付け、財団法人としてのバルセロナ、同クラブの元会長ジョゼップ・マリア・バルトメウ氏、サンドロ・ロセイ氏、ネグレイラ氏を正式に起訴している。

これまでレアル・マドリーは、ラ・リーガと1部&2部クラブの共同声明に参加しないなど、“ネグレイラ事件”について沈黙を貫いてきた。それはラ・リーのハビエル・テバス会長との関係が決壊しており、またスーパーリーグ発足に向けてバルセロナと協力関係にあることが理由とされてきたが、検察の起訴を受けてついに動きを見せている。同クラブは11日、次のような声明を発表した。

「バルセロナの検察が、審判技術委員会の当時の副会長エンリケス・ネグレイラと関係を持ち汚職をしていた疑いにより、FCバルセロナとその二人の会長を起訴するという深刻な事態を受けて、会長(フロレンティーノ・ペレス会長)は2023年3月12日12時、緊急で理事会を招集しました。レアル・マドリーがこの件について、どのような行動を取るかを決定することになります」



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