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サッカーのワールドカップカタール大会で強豪国のドイツとスペインに勝利するもベスト16で敗退した日本は、4年後の大会で雪辱を狙う。国内では、Jリーグが構造改革としてクラブへの配分金を見直し、J2クラブの2倍だったJ1クラスの配分金を来季から5~6倍へ段階的に引き上げて競争を促す。均等配分金は減額となるため、資金が潤沢でないクラブへの影響は大きく、J2の水戸ホーリーホック(茨城県水戸市)は、インターネットで資金を募るクラウドファンディング(CF)を行うことを決めた。


■「均等」から結果配分にシフト

均等配分金はJリーグの全クラブに分配され、昨季は1クラブあたりの金額がJ1が3億5000万円、J2は1億5000万円、J3は3000万円だった。Jリーグは、13日に行った社員総会で2023年度予算が承認され、来季のクラブへの配分金の総額は前年度から37億4700万円減の114億4400万円となった。

構造改革では、「トップ層がナショナル(グローバル)コンテンツとして輝く」をテーマに掲げ、均等配分金に重きを置いた配分構造を競技成績やファン増加などへの結果配分へシフト。来季から段階的にJ1はJ2の5~6倍に引き上げ、同じクラスでも競技成績やファン増加などの成果に応じた配分となる。いわば「成果主義」だ。クラブへの均等配分金額は減少するが、今後の成長の動向により、クラブへの配分原資とJリーグ全体の成長原資を確保していきたいとしている。

また、2024年シーズンからJ1のクラブ数が現行の18から20となり、J2、J3も各20クラブの編成となる。来季の成績によりJ1から1クラブが自動降格し、現在22クラブのJ2から3クラブが昇格することで調整する。現在18チームのJ3は来季から日本フットボールリーグ(JFL)の奈良クラブとFC大阪が参入し、20クラブとなる。

Jリーグは「60クラブがそれぞれの地域で輝く」をもう一つのテーマに掲げ、各ローカル放送局と連携したサッカー応援番組の放送など、各地域での露出拡大のために15億円の予算を確保し、クラブをサポートする部署を設置する。

■入場料収入減で苦境も

こうした中、企業の母体がない市民クラブとして1994年に設立されたJ2の水戸ホーリーホックは、均等配分金が来季から減収となることを受け、クラウドファンディングの実施を決めた。来季のトップチームの活動費として、20日から1000万円の資金を募る。

新型コロナウイルス感染拡大の影響で2019年は平均6087人だった観客数が20年は2120人、21年は2696人に減少し、入場料収入などが落ち込んだ。

配分金の減少で、今季の売上約10億円から約5%減収すると見ており、同クラブの小島耕代表(48)は、「目先のことを考えると苦しい」としながらも、「サッカーの未来のためには避けて通れない」と語り、配分金の見直しによって競争力を高め、成長を促すJリーグの方針に賛同している。

今季のチーム成績はリーグ22チーム中、13位。J1昇格はチームの悲願で、昇格の基準となる1万5000人規模の新スタジアムの建設も計画している。小島代表は「これからもJ1昇格へのチャレンジを続けながら、地域に根ざして日本のサッカーを担う人材の育成にも力を入れていきたい」と語った。(本江希望)










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