阪神タイガースの藤浪晋太郎投手ら3選手の新型コロナウイルス感染判明は、プロ野球界だけに衝撃を与えたわけではない。日本野球機構（NPB）と共同で新型コロナウイルス対策連絡会議を立ち上げ、専門家の助言を受けながら選手たちへの感染防止に努めてきたJリーグも危機感を共有した。

　藤浪には発熱やせき、倦怠感といった新型コロナウイルス感染者に共通する初期症状は出ていなかった。一方で「コーヒーやワインの匂いがしない」と嗅覚の異常を訴えたことがきっかけでPCR検査を受けて、長坂拳弥捕手、伊藤隼人外野手とともに陽性反応が出たと27日に球団側から公表された。

　新型コロナウイルス対策連絡会議で専門家チーム（賀来満夫座長＝東北医科薬科大学特任教授）から出された提言には、選手が毎日行う健康チェックとして定点での体温測定、せきや倦怠感、咽頭痛、食欲低下の有無などが記されている。しかし、藤浪らが覚えた嗅覚や味覚の異常は含まれていない。

　27日にはJリーグ幹部および56を数えるJクラブの代表取締役らで構成される合同実行委員会が、ウェブ会議形式で臨時に開催された。J3からJ2、そしてJ1と公式戦の段階的な再開へ向けて稼働している4つのプロジェクトの細部を話し合うものだったが、終了後にオンライン形式で行われたメディアブリーフィングでは、当然ながらプロ野球の件にも質問が飛んでいる。

「この症状に該当する報告は、Jリーグでは出ていません」

　4つのプロジェクトのなかで観戦環境対策チームのリーダーを務める藤村昇司特命担当部長は、嗅覚や味覚の異常を訴えるJリーガーが現時点でいないと明言。その上でこう言葉を紡いでいる。

「いまは社会全体で感染リスクが高い時期なので、野球やサッカーの関係者から感染者が出ることは不思議ではないと思っています。陽性反応が出た選手の方々が軽い症状で済むことを祈りながら、嗅覚に気づいて声を上げられたこと、すぐに練習試合を中止されたこと、この後に行われる濃厚接触者の特定や対処などのひとつひとつを、Jリーグとしても参考にさせていただければと考えています」

　実際、サッカー界では日本サッカー協会の田嶋幸三会長が、日本において個人名が特定された初めての新型コロナウイルス感染者となったことは記憶に新しい。しかし、選手や首脳陣、そしてクラブのスタッフらからは疑いの段階を含めて、感染に関する報告は幸いにも上がってきていない。

　各クラブの現場レベルでは、どのような形で危機管理がなされているのか。前出の毎日の健康チェックだけではない。消毒用アルコールによる手指衛生の励行。ロッカーおよびシャワールームにおける時間差利用や、最低でも1.5メートル以上離れた空間遮断。家族や同居者に対する教育や啓発。そして、日々の行動や同行者など濃厚接触を、例えるなら日記のように記録することが求められている。

　その上で次の4つの状況になったときに、クラブからリーグへ漏れなく、なおかつ正確に報告することが義務づけられている。

【1】37.5度以上の発熱が2日続いた場合

【2】PCR検査を受けることが決まった場合

【3】PCR検査で陽性反応が出た場合

【4】感染者の濃厚接触者と認定されたときや、あるいは疑いがあると見なされた場合

　感染が判明した場合の氏名公表については、クラブごとの判断に委ねられる。藤浪らのように公表するときには当該選手の同意を得た上で、文書によるリリースやクラブの公式ホームページ上への掲載、あるいはクラブ幹部による記者会見などの形が取られることが広報担当との間で確認されている。

　ただ、新型コロナウイルス感染には未知の部分も多く、ゆえに上記の4つに続く【5】として「その他」が記されている。藤浪と同じケースは世界中で報告されはじめているだけに、専門家チームの助言も得たうえで、嗅覚や味覚の異常も初期症状として【5】に加える必要も出てくるだろう。

　メディアブリーフィングでは、感染者をクラブが隠蔽した場合の罰則規定の有無も問われた。阪神の藤浪は、自らが実名公表を今後の”兆候サイン”の啓蒙につながればと球団に申し出ている。

　藤村特命担当部長は「現状ではそうした類のルールを新設していない」と明言。その上で、その理由を「隠さない勇気が一番大事になる、という価値観をクラブおよび選手で共有できている」とこう続けた。

「最初にクラブおよび選手へ向けたプロトコールを作ったときに『チーム内で一人でも感染してしまうとリーグ運営に差し支えるので、個人が健康には気をつけてください』というメッセージにとどめました。しかし、いまでは『個人の健康を守ることが集団の健康につながり、社会全体を守ることにつながる』というメッセージに変えています。これを成り立たせるためには、体調が悪いときには隠さずに申し出る、無理をして練習に出ないでしっかりとした診断を受けることが求められるので」

　永遠に貫いいていく理念として、Jリーグは「地域密着」を掲げている。それぞれのホームタウンで暮らす人々の心身の健全な発達と社会の発展に貢献する、という原点にあらためて回帰するためにも、新型コロナウイルス禍という緊急事態を通じて社会的な責任を果たしていく決意を新たにした。

　しかし、どれだけ細心の注意を払っても、未知のウイルスに感染するリスクはゼロにはならない。感染しても自覚症状がなければ、本人が気づかないまま濃厚接触者が増える恐れもある。感染者だけでなく濃厚接触者も隔離されるので、公式戦が再開されても不測の事態が起きかねない。

　不測の事態とはイコール、クラブ内でクラスター（集団感染）が発生し、試合開催に必要な人数をそろえられない状況を指す。特定エリアで政府や自治体から緊急事態が発令されたときも当てはまる。シーズンの日程によっては延期された試合を消化できない可能性もあるため、臨時実行委員会ではシーズンを成立させるための具体的な条件も決められた。

　リーグ戦では全試合数の75％に、クラブ単位では50％に満たない場合はシーズンとして不成立となり、優勝クラブや昇格クラブ、個人表彰や上位勢への賞金も支払われない。合計で306試合、1クラブあたり34試合を戦うJ1ならば全体で230試合、クラブごとでは17試合がボーダーラインとなる。

　競技の公平性を決めるプロジェクトチームのリーダーを務める窪田慎二理事は「大会開催についてはもちろん、すべての公式戦の実施を目指しています」と前提を掲げる。それでも不確定要素が多いなかでミニマムの数字を定めることもまた、必要不可欠なリスクマネジメントのひとつとなる。

 

（文責・藤江直人／スポーツライター）

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